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2019年に設立されたスキーリゾート研究会は、新型コロナウイルス感染症による事業環境の変化を受け、研究会の目的や取り組み内容を見直し、2021年度から名称を「マウンテンリゾート研究会」へと変更しました。当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的としています。

設立の目的

本研究会の前身となるスキーリゾート研究会は、当時日本のスキーリゾートに向けられていた世界的な関心の高まりを背景に、「Japow」という言葉を核としたブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートの実践に向けた研究活動を行なっていくことを目的として、2019年度に設立されました。また、2020年度は、新型コロナウイルス感染症の襲来による事業環境の変化に応じて、スキー場におけるニューノーマルを含めたキーワードとして「Japow.Style」を改めて定義し、実際にそれらを具現化していくため、疫学専門家の監修のもと、スキー場における新型コロナウイルス感染症対策を検討してきました。

上記のようなスキーリゾート研究会での活動経緯や「Japow」のコンセプト等を引継ぎつつ、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的とします。また、これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」と改名し、オールシーズンを対象として展開していきます。

研究会の展開

2024年度は、以下の3つの取り組みを行います。

【取り組み1】マウンテンリゾート研究会シンポジウム2024の開催

マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指すシンポジウムを開催します。

【取り組み2】国内外先進地への視察及び国内市場調査の実施

国内外の先進地等への視察を実施します。

会員等からの要望に応じ、市場への意識調査を実施します。
※2023年度においては、海外は「米国コロラド州ベイルスキーリゾート」への視察を実施しました。

【取り組み3】1000人モニター2024

昨年度同様、消費者モニターを募集したライト層等への意識調査を実施します。（12～3月頃）

※取り組み3は、マウンテンリゾート研究会の基本的な取り組みとは別に、希望団体のみで実施します（費用別途相談）。
※研究会で取得したデータは、事務局である公益財団法人日本交通公社が学術研究や広報活動において利用する以外は、会員内のみで利用するものとします。

会員申し込み

マウンテンリゾート研究会では会員を募集しています。

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