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2019年に設立されたスキーリゾート研究会は、新型コロナウイルス感染症による事業環境の変化を受け、研究会の目的や取り組み内容を見直し、2021年度から名称を「マウンテンリゾート研究会」へと変更しました。当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的としています。

設立の目的

本研究会の前身となるスキーリゾート研究会は、当時日本のスキーリゾートに向けられていた世界的な関心の高まりを背景に、「Japow」という言葉を核としたブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートの実践に向けた研究活動を行なっていくことを目的として、2019年度に設立されました。また、2020年度は、新型コロナウイルス感染症の襲来による事業環境の変化に応じて、スキー場におけるニューノーマルを含めたキーワードとして「Japow.Style」を改めて定義し、実際にそれらを具現化していくため、疫学専門家の監修のもと、スキー場における新型コロナウイルス感染症対策を検討してきました。

上記のようなスキーリゾート研究会での活動経緯や「Japow」のコンセプト等を引継ぎつつ、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的とします。また、これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」と改名し、オールシーズンを対象として展開していきます。

研究会の展開

2021年度は、以下の3つの取り組みを行います。

【取り組み1】リゾート・レジリエンス・セミナーの開催

2020/21シーズンの反省を踏まえ、ポスト・コロナでのスキーリゾート再興に向けた情報を共有し、次シーズンに向けた反撃戦略を検討するため、毎回講師をお招きして全5回のオンラインセミナーを開催します。

【取り組み2】1,000人モニター調査の実施

1,000人モニター調査では、消費者モニターを募集し、シーズン前から継続的に意識調査を行うことで、着地側（スキー場の来訪者調査等）では集めることの難しいライト層の意見を吸い上げることを目的としています。また、本実験での体制を踏まえ、次年度以降は、国内ではまだ一般的ではないリフト券のサブスクリプションモデルの導入などを検討していきます。

【取り組み3】検疫システムの展開

取り組み1を土台に、コロナ禍でも自立的な集客を可能にする取り組みについて、専門家・有識者を交えたワーキンググループを立ち上げ、対応戦略を検討します。

※取り組み3は、マウンテンリゾート研究会の基本的な取り組みとは別に、希望団体のみで実施します（費用別途相談）。
※各取り組みの詳細につきましては、2021年6月9日（水）の第0回研究会にてご説明致します。
※研究会で取得したデータは、事務局である公益財団法人日本交通公社が学術研究や広報活動において利用する以外は、会員内のみで利用するものとします。

会員申し込み

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