「スキーリゾート研究会」は、公益財団法人日本交通公社が自主研究事業として2019年度に創設した研究会です。
この研究会は、日本のスキー場を「JAPOW」を核にブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートとしていくことを目的としています。
想定する活動期間は、冬の北京五輪が開催される2022年までとしています。
「JAPOW」は、バックカントリーを含む日本の粉雪（Japan Powder Snow）を象徴するキーワードとして使われるようになった造語ですが、ネット上において、それがタグ付けされた動画（海外の方がアップ）などは、新雪／深雪での滑走だけでなく、温泉や日本食、日本文化など広範な日本コンテンツを含んだものとなっています。
このことは、JAPOWはスキー場だけでなく、日本のインバンド冬季観光を支えるブランド核となり得る可能性を示しています。北米や欧州などスキーリゾート（マウンテンリゾート）が国際的なデスティネーションとなっていることを考えれば、豊富かつ良質な「雪」資源に、日本特有の観光資源、文化が組み合わさることは強い競争力を得ることが可能と考えられるからです。
ただ、これを実現していくためには、2つの課題があります。
1つは、90年代以降、投資が止まった状態にある我が国のスキー場は、各種設備やサービスデザインが海外リゾートに比して20年遅れた状態にあります。これをキャッチアップしなければ、以下に良い雪があっても持続性は確保できません。
また、JAPOWの魅力を具現化するにはスキー場が立地する地域のDMOや、交通機関などとの連携、パートナーシップが必要となりますが、そうした取組は進んでいません。
そこで、本研究会では関連する事業者、団体のみなさまとともに、深雪／新雪だけでなく、より軽微な雪遊びや、その背景にある雪山でのライフスタイルを含めた概念をJAPOW.（じゃぱうどっと）としてまとめ、日本の冬季観光の振興に寄与していきたいと考えています。
本研究会は、デジタルマーケティングを主体に展開することを想定しており、初年度となる2019年度には、以下の調査分析等を実施し、世界の中で日本のスキー場のプレゼンスを高めていく手法について検討、会員の皆様と共有していくことを目指しています。
- グーグルトレンドなどを利用したネット上でのJAPOWキーワードの流通状況解析
- JAPOW.のタグ付の元、会員施設／地域より提供されたコンテンツ（動画や写真）を利用した試験的な情報発信を展開し、そのアクセス状況を分析することによるJAPOW.イメージの構成要素分析
- 会員施設／地域においてシーズン中に実施する訪日スキーヤーを対象とした来訪者調査（ネット利用）による訪日スキーヤーの意識／行動分析
- 現地調査および文献調査による海外スキーリゾートの動向分析
- SNSやMLを利用した会員間の取り組み情報の共有
※研究会で取得したデータは、事務局である公益財団法人日本交通公社が学術研究や広報活動において利用する以外は、会員内のみで利用するものとします。
スキー場事業者、スキー場が立地する地域（行政やDMO）などの皆様のご参加をお待ちしております。
研究会概要について
※詳しくは、「スキーリゾート研究会 規約」をご確認ください。
| 研究会名 | 「スキーリゾート研究会」 |
| 期間 | 2022年まで（予定） |
| 事務局 | 公益財団法人日本交通公社 |
| 主な対象者 | スキー場事業者 スキー場が立地する地域（行政やDMO） |
| 会員特典 | 研究会への参加(年間3回の開催予定) 研究会の情報共有MLへの参加 事務局視察への同行(ただし実費負担) |
| 年会費 | 個人参加：２万円 法人参加：５万円
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| お問い合わせ | 公益財団法人日本交通公社 観光政策研究部 池知・小坂 〒107-0062 東京都港区南青山二丁目7番29号 日本交通公社ビル TEL：03-5770-8430、FAX：03-5770-8359 E-mail：ssrm@jtb.or.jp |
| お申込み締切日 | ※第1次の締切を終了しております。締切後も会員登録は受け付けていますが、ご案内がありますので、入会希望の方は、前項の「お問い合わせ」先までご連絡ください。 |
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