公益財団法人日本交通公社では、自主研究事業として「スキーリゾート研究会」を2019年に設立しました。スキーリゾート研究会では、当時日本のスキーリゾートに向けられていた世界的な関心の高まりを背景に、「Japow」という言葉を核としたブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートの実践に向けた研究活動を行なっていくことを目的としていました。
しかしながら、新型コロナウイルス感染症の襲来により事業環境が大きく変化したため、2020年度は疫学専門家の監修のもと、スキー場における新型コロナウイルス感染症対策の検討等に取り組みました。
上記のようなスキーリゾート研究会での活動経緯や「Japow」のコンセプト等を引き継ぎつつ、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的とします。また、これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」と改名し、オールシーズンを対象として展開していきます。
マウンテンリゾート関連事業者、マウンテンリゾートが立地する地域（行政やDMO）などの皆様のご参加をお待ちしております。
研究会の展開
2024年度は、以下の3つの取り組みを行います。
【取り組み1】マウンテンリゾート研究会シンポジウム2024の開催
マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指すシンポジウムを開催します。
【取り組み2】国内外先進地への視察及び国内市場調査の実施
国内外の先進地等への視察を実施します。
会員等からの要望に応じ、市場への意識調査を実施します。
※2023年度においては、海外は「米国コロラド州ベイルスキーリゾート」への視察を実施しました。
【取り組み3】1000人モニター2024
昨年度同様、消費者モニターを募集したライト層等への意識調査を実施します。（12～3月頃）
※取り組み3は、マウンテンリゾート研究会の基本的な取り組みとは別に、希望団体のみで実施します（費用別途相談）。
※研究会で取得したデータは、事務局である公益財団法人日本交通公社が学術研究や広報活動において利用する以外は、会員内のみで利用するものとします。
研究会概要について
※詳しくは、「「マウンテンリゾート研究会 規約 」」をご確認ください。
| 研究会名 | 「マウンテンリゾート研究会」 | |
| 期間 | 2024年度まで（予定） | |
| 事務局 | 公益財団法人日本交通公社 | |
| 研究会会員について | 主な対象者 | マウンテンリゾート関連事業者 マウンテンリゾートが立地する地域（行政やDMO）など |
| 年会費 | 個人参加：20,000円（税込み） 法人参加：50,000円（税込み） （1,000人モニター調査に参加するスキー場につきましては、そこでの調査協力費と相殺可能） |
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| 会員特典 | 研究会・取り組みへの参加権 研究会の情報共有MLへの参加 1,000人モニター調査結果の概要（詳細結果は参加スキー場のみ） |
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| 登録方法 | 下記URLより、必要情報をご登録ください https://forms.gle/H14Lroa81FyfXfA4A 上記締め切り後、一週間程度を目途にメールで請求書をお送りいたします |
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| モニター会員について | 対象者 | 年に1～2回程度スキー場に行くライト層 |
| 年会費 | 10,000円（税込み） | |
| 会員特典 | 1,000人モニター調査参加スキー場のリフト券（最大5回） | |
| 登録方法 | 10月下旬～11月上旬ころ開始予定 | |
| お問い合わせ | 公益財団法人日本交通公社 観光政策研究部 江﨑・小坂・安達 〒107-0062 東京都港区南青山二丁目7番29号 日本交通公社ビル TEL：03-5770-8430、FAX：03-5770-8359 E-mail：smrm@jtb.or.jp |
2024年度スケジュール（案）
※スケジュールは、やむを得ず変更となる場合がございます。
- 6月～7月 ：リゾート・レジリエンス・セミナーの開催
- 8月 ：1,000人モニター会員の募集
- 11月 ：シーズン前モニター調査
- 12月～3月 ：シーズン中モニター調査・調査結果の報告